Twitterを眺めていたら産経新聞に面白い記事が載っていた。日本経済４０年周期説ともいえる内容だ。確かに明治維新以来、近代に入ってからの日本は、約４０年周期で絶頂と破滅を繰り返している。
このサイクル論を単純に延長すると、前回ピークが１９８５年のプラザ合意で、４０年足すと２０２５年に日本が破滅の底が来ることになる。あと２年しかない。
ちなみに、この話の元ネタは、文芸春秋の編集長で、戦争の歴史で有名な、作家の半藤一利さんらしい。
幕末以降の４０年周期
表にして比べてみると、現確かに戦前と現代の類似性が際立つ。
| 年代 | 年代 | ||||||
| 1867 | 幕末・明治維新 | 日本 | 黒船来航 開国 金流出とインフレ 富国強兵 | 1904 | 日露戦争勝利 | 日本 | 朝鮮併合 大正バブル崩壊 米騒動 昭和金融恐慌 金解禁 世界大恐慌 |
| 世界 | 南北戦争 普仏戦争 帝国主義 中国衰退 | 世界 | 第一次世界大戦 ４つの帝国崩壊 ロシア革命 | ||||
| 事件 | 安政の大地震 富士山噴火 | 事件 | 関東大震災 昭和三陸沖地震 南海地震 東南海地震 | ||||
| 戦争 | 戊辰戦争 西南戦争 日中戦争 義和団事件 | 戦争 | 朝鮮併合 張作霖爆殺 満州事変 日中戦争 | ||||
| 1945年 | 敗戦 | 日本 | インフレ 預金封鎖 対日本帝国崩壊 日本国憲法 日米安保 | 1985年 | プラザ合意 | 日本 | 超円高 バブル経済と崩壊 山一ショックと金融危機 |
| 世界 | 東西冷戦 中国共産党 | 世界 | ベルリンの壁崩壊 天安門事件 ソ連崩壊 冷戦終結 | ||||
| 事件 | オイルショック ドルショック 日本赤軍 ハイジャック | 事件 | 阪神淡路大震災 オウム真理教 東日本大震災 福島原発事故 南海地震？ | ||||
| 戦争 | 朝鮮戦争 ベトナム戦争 中東戦争 | 戦争 | 湾岸戦争 ９・１１同時多発テロ イラク戦争 対テロ戦争 |
最初の谷底･･･幕末から明治維新
最初の谷は、もちろん幕末から明治維新にかけての時代だ。
幕末から明治維新にかけては、１８５３年にペリー率いる黒船が浦賀に来航し、幕府に開国を求めた。政府は武力の脅しに屈して已む無く開国に踏み切った。しかし開国に反対する不平士族と朝廷の一部勢力が結びつき、有名な「尊王攘夷運動」が発生、国内は混乱を呈する。そしてペリー来航から約１５年後の１８６７年に幕府は大政奉還を行い、翌１８６８年には江戸城開城を行い幕府は崩壊した。
この時代の特徴として挙げられるのが、地震の多さだ。所謂「安政の大地震」で、日本各地で地震が頻発した。特に南海地震と安政江戸地震では、当時の二大都市である大坂と江戸が被害を受け、幕府の財政ひっ迫の原因となった。
経済面で注目されるのが、「小判流出とインフレ」だ。これは、日本を開国するに当たって、内外で金と銀の交換比率に差があったことから生じた経済事件だ。日本では、海外市場と比べて「金が安く銀が高い」状態だった。これを利用して、外国人の貿易商人たちは、日本で安値で買った金を上海や香港で高値で売却することで巨額の利益を得ていた。この大規模な取引で、日本から金が大量流出することになり、結果として日本国内ではインフレが昂進し、幕府崩壊の遠因ともなった。
samuraiproud上昇期
明治に入ると日本は上昇期に入った。言うまでもない富国強兵と殖産興業の時代だ。急激に経済成長した日本は、明治末期には世界の列強に伍するアジアの唯一の近代国家になっていた。
ピーク：日露戦争勝利
明治以降のピークを付けたのが、日清日露戦争の勝利、特に日露戦争の勝利だろう。日本は、日清戦争でアジアの大国である清を破り、下関条約で多額の賠償金を得た。また最初の植民地と言える台湾を獲得、朝鮮半島の支配権も得た。
その後、朝鮮半島を巡り南下政策を採るロシアと対立。最終的に１９０４年の日露戦争の開戦となった。当初の予想に反し日本軍は善戦、日本海海戦でロシアのバルチック艦隊を撃破して勝利を収めた。
日露戦争の勝利では、国力に勝るロシアからは賠償金を獲得することが出来なかった。しかし朝鮮半島への支配権を確立すると同時に、満鉄を獲得して中国大陸への本格進出の足掛かりを得た。
下り坂･･･元祖失われた４０年
日露戦争の勝利で勢いづいた日本は、中国大陸への進出を活発化させた。１９１０年には、朝鮮半島を併合、ロシアから獲得した東清鉄道を元に満鉄を設立した。さらに満鉄を防衛するために関東軍を創設し満州への進出を本格化させた。
しかし、この強引な中国大陸への進出は欧米列強との軋轢を生むことになり、１９２８年の張作霖爆殺、１９３１年の満州国建国から１９３６年の日中戦争を経て太平洋戦争の敗戦に突き進んでいくことになる。
経済面で特徴的なのは、第一次世界大戦の特需を切っ掛けとする大正バブルと、その崩壊から始まり、昭和金融恐慌を経て、最終的には１９２９年の世界大恐恐まで経済的な混乱が続いたことだ。まるで平成のバブル崩壊過程を彷彿とさせる展開だ。
谷底･･･敗戦から高度成長
直近の谷底は、もちろん１９４５年の敗戦だ。明治維新以来８０年近く続いた大日本帝国は、敢え無く崩壊。２０００年来の我が国の歴史上はじめて、外国軍に占領されることとなった。
占領下には、今に続く日本国憲法が成立。また１９５２年には、これも今に続く日米安保が締結されて現代日本の基礎が築かれた。
上昇･･･高度成長からバブル経済
敗戦で、もう終わりかと思われた日本だが、敗戦の谷底から奇跡の経済回復を演じた。１９５０年の朝鮮特需を切っ掛けとして、その後は高度成長、東京オリンピックと続き、１９６０年代後半には、西ドイツを抜いて、アメリカに次ぎ世界第二の経済大国に躍り出ていた。
その後も１９７０年代のドルショックとオイルショックの苦難を跳ね返し、最終的には１９８０年代のバブル経済の高みを迎えることになる。
谷底の共通項
さて、この４０年サイクルに従うとすると、あと２年後の２０２５年には、日本は幕末以来「三度目の谷底」を迎えることなりそうだ。そして、この４０年サイクルには、幾つもの共通項が見て取れる。谷底に関して言うと「敗戦」と「インフレ」だろう。
敗戦
幕末、太平洋戦争敗戦ともに何らかの形で戦争に負けている。幕末に関しては、薩英戦争と下関戦争で、英国と列強の連合軍に薩長がそれぞれ戦いを挑み敗れ去っている。また戊辰戦争では、幕府軍が薩長の近代的な軍隊に敗北を喫している。大国アメリカに無謀な戦いを挑んだ太平洋戦争に関しては、言うまでもないだろう。
インフレ
過去二回の谷底とも、敗戦の後にはインフレが襲っている。
幕末に際しては、内外の金銀価格差を原因に、小判の流出でインフレが発生した。また明治維新後の西南戦争でも政府紙幣の発行がきっかけでインフレになっている。
太平洋戦争の敗戦後にも強烈なインフレが発生している。このインフレの原因としては、空襲により国内の生産設備が壊滅状態となったことに加え、コメが不作となったことが重なり物不足が発生。さらに戦時中に政府が発行した巨額の戦時国債により、国内の通貨供給量が膨大なものとなっていたことが合わさり、物価統制が解けた終戦直後にインフレが昂進した。
大リストラ政策
インフレの終息方法に関しては、明治維新後のインフレに対しては、当時の維新政府は、徴税の強化と強力な財政引き締めを二回にわたって行っている。まず徴税だが、それまで物納だった年貢を地租改正により金銭での徴収に切り替えている。また廃藩置県と、それに続く秩禄処分により、それまで働かずに禄を食んでいた武士階級を強引なリストラで切り捨てている。禄をはく奪された武士達は、退職金代わりに支給された秩禄国債から利子を得ていたが、それも西南戦争後のインフレでパーになっている。
維新政府は、明治維新から数年で財政均衡（プライマリーバランス）を達成している。現代から見ても見事な既得権益の切り捨てと言わざるを得ない。
敗戦後に関しても、預金封鎖と新円切替が行われ、更にドッジラインによる強烈な財政引き締めが実施されている。こちらは途中で朝鮮特需があったことから、中途半端なところでデフレ政策は終了しているが、GHQの占領下にあったことから、やはり問答無用で実施されていただろう。
また実質的に日本政府を支配していた肥大化した陸海軍は、あっと言う間に解体されている。これも明治維新の時の秩禄処分に匹敵する荒療治だ。
大改革と荒治療には、約１０年
過去二回の谷底期では、底から脱して本格的な上昇気流に乗るのに、それぞれ約１０年かかっている。ある程度、社会や経済が安定を取り戻すまでの、この１０年間に日本は大混乱が続いていた。
政府の絶対権力
大改革を実行するためには、政府に強力な権限が必要になる。過去には明治維新時の天皇、終戦後のGHQと絶対権力が存在した。
しかし現行の日本国憲法では、政府にこの非常大権ともいえる強権がない。今回の新型コロナ禍でも表面化したが、内閣総理大事には、外国の様にロックダウンする権限も医者に診察を強制する権限もなかった。全て「お願い」ベースだ。
反乱
過去の谷底期には、「国民の反乱」ともいえる事態が発生している。明治維新後には、廃藩置県と秩禄処分に反対す”不平士族の反乱”が各地で相次いだ。そのフィナーレを飾ったのが、西郷どんこと西郷隆盛による西南戦争だ。
太平洋戦争終戦後に関しても労働運動が各地で活発化した。特に１９４７年に予定されていた２・１ゼネストでは、国鉄や現在のNTTの元である電電公社などの官公庁組合が中心となり、２７０万人という当時としては空前の規模の全国規模のゼネラルストライキが計画されていた。このストライキでは、当時の吉田内閣を打倒して、共産党と労働組合を中心とした人民政府の樹立が計画されていたらしい。しかし、このストライキは、当時日本を統治していた連合軍総司令部（GHQ）の指令により中止させられた。
もし、２０２５年以降に大改革が実施された場合には、年金を削られる団塊世代を中心とした高齢者の大規模反乱が起き、流血の事態が発生するかもしれない。
公務員になった武士
過去二回の大改革では、一旦は武士と陸海軍の軍人がリストラされている。しかし、その後は反乱を起したりした一部を除き、公務員などとして再雇用されるケースが多かったようだ。明治維新後は、警察官や税務署員、国鉄職員などに大量の職員が必要になった。読み書きができて、行政能力があり、武道の覚えのある旧氏族は、正に候補者として適正だったのだろう。
戦後に関しても、旧陸海軍は完全に解体され、復員に係るなどした一部を除き、一旦軍人たちは全員解雇された。しかし、その後、元軍人たちの多くは公務員や大企業の幹部社員として再雇用されている。
搾取される農民
逆に農民たちの扱いはある意味過酷だ。明治維新では、多くの農民に土地の所有権が認められたものの、地租改正により金銭での納税義務が課された。この金銭での納税負担が原因で、コメの価格が急落した明治１０年代の松方デフレ以降、多くの農民が借金のかたに農地を奪われ、小作農に転落している。また農民からは、新しく編成された軍隊に徴兵が行われ、多くの農民の子弟が、日清・日露戦争、そして太平洋戦争までに兵士として駆り出され命を落とした。
太平洋戦争後に関しても、”農地解放”により農民たちは一旦土地の分配を受け、小作農から自営農になった。都市部に農地を持っていた農民たちは、その後の高度成長で所謂”土地成金”となり富裕化していった。しかし一方で、東北地方など地方の農民は貧困に喘ぎ、集団就職と出稼ぎと言う形で、都市部への安価な労働力の供給源として扱われた。
日本の地方在住の農民が、本格的に優遇されるようになるのは、１９７０年代に田中角栄首相が日本列島改造論をぶち上げて以降の話だ。
２０２５年の谷底では何が起こる？
もし４０年サイクルで事が運ぶとすると、２年後には日本は、社会や・経済の大変動に見舞われることになる。そして過去の例に照らすと、約１０年に渡って混乱が続くことになる。
台湾有事で敗戦
まず共通項の第一は「敗戦」だ。一番有り得るのは「台湾有事」による「米中戦争」に巻き込まれるパターンだろう。現実に岸田政権になってから日本政府は防衛費を二倍に増額すると発表している。そして前例に従うなら、今回日本は「敗北」すことになる。日本が敗北すると言うことは、同時にアメリカも敗北すると言うことだ。結果として「日米安保崩壊」と米軍の日本からの撤退が行われることになるのかも知れない。
大地震と火山の噴火
戦争以外でもう一つ考えられるのが、”大地震”と”火山の噴火”だ。幕末には、ペリー来航と時を会わせたように”安政の大地震”が発生している。日本各地で地震が相次ぎ、遂には”富士山が噴火”もしている。そして人心が乱れ、エエじゃないか踊りのような社会的混乱が発生もしている。
太平洋戦争の末期には、これも南海地震と東南海地震が相次いで発生している。
若し南海トラフのような大地震が発生した場合には、日本の国家予算に相当するような甚大な被害が発生することが予想される。
緊急事態条項
２０２５年以降の大改革では、憲法に”緊急事態条項”が盛り込まれるかが一つの焦点になるかもしれない。一番可能性があるのが、台湾有事が勃発し、その対応の中で内閣総理大臣に”非常大権”を付与する”緊急事態条項”を憲法に盛り込む憲法改正が行われることだ。
そして台湾有事と敗戦の混乱の中で、この緊急事態条項が、ある意味乱用されることで、それまで日本国憲法では不可能だった数々の大改革が実施されることになるかもしれない。
令和の大改革
上述の緊急態条項による一種の非常大権の元で、明治維新に匹敵するような、令和の大改革が実施されるかもしれない。
それまでは、日本国憲法の基本的人権が原因で手が付けられなかった、例えば「年金の大改革」や、政府支出の大幅リストラが断行されるかもしれない。また基本的人権に保護されて政府が手出しできなかった土地の権利に関しても大胆な見直しが行われるかもしれない。一例をあげると成田空港の用地収用や、今現在、揉めにもめている中央リニアのような国家プロジェクトに対して、中国共産党スタイルの”問答無用の土地収用”などが実施されるかもしれない。
インフレと円暴落
日本が中国との戦争に突入することになれば、当然のこととして輸入が途絶える（困難になる）。輸入依存率の高い島国の日本では、猛烈な食料とエネルギーの不足に見舞われるだろう。戦費も嵩み財政は破たんに瀕することにもなろう。円は当然のことながら暴落することになる。多くの国民、特に高齢者の多くは資産を失うことになるだろう。
政府破綻と借金帳消し
戦争が中国の勝利に終わる場合には、日本政府は破綻に瀕することになるだろう。ただし猛烈なインフレに襲われることで既存の１０００兆円を越える借金は実質的に帳消しになる可能性が高い。そして中国の勝利によりアジアに中国中心の新しい国際秩序が確立されるだろう。日本経済も中国との貿易が再開されるに従い、日本経済は均衡財政の元で復活するかもしれない。
年金老人の没落
この政治経済の大変動で一番大きな被害を被るのは、年金で暮らしている高齢者だろう。インフレで年金だけでの生活が儘ならなくなるだけでなく、預金など金融資産の多くもインフレで価値を失うことになるからだ。その後は、多くの老人が、政府から支給される僅かな年金を元に、貧しい生活を余儀なくされるだろう。ちょうど明治維新の際に下級武士の多くが失業し没落したように、今回は年金老人達が切り捨ての対象だろう。
新・冊封体制での復活
もし台湾有事が米中戦争に発展し、最終的に日米が敗北した場合、米軍がアジアと西太平洋から撤退し、アジアは中国の実質的に支配下入ることになる。ちょうど古代から近代までアジアを支配していた中国の冊封（朝貢）体制の復活だ。
沖縄独立
この新・冊封体制下で一番大きな変化として予想されるのが、”沖縄（琉球）独立”だろう。元々沖縄は、明治４年に行われた琉球処分以前は、琉球王朝として独立を保っていた。そしてこの琉球王朝は、少なくとも明の時代以来、江戸時代時代までは、中国に朝貢を行っていた。
もしアジアが、新・冊封体制ともいえる状況に戻るとすると、沖縄は”新・琉球国”として、日本から独立することになるかもしれない。
日本は意外にも独立維持？
日本人の中には、昨今の中国経済の膨張を目の当たりにして、「将来日本は中国に支配されるのではないか？」と恐怖感を抱いている人も居るかも知れない。
しかし過去二千年近く続いていた中国の冊封体制の元では、日本が中国に支配されることは無かった。それどころか、歴代の中国王朝は、日本に殆ど興味を示し来なかった。鎌倉時代に元王朝が日本を攻撃してきたが、元王朝は元々”モンゴル人”の王朝で、中華民族ではない。
この歴史を踏まえると、意外に思うかもしれないが、米軍が撤退した後に日本に対して、中国はさほど興味を示さないかもしれない。
日本は、中国と貿易しながら、ユーラシア大陸の辺境の国として、細々と生きていくことになるかもしれない。要は江戸時代に戻るわけだ。
そして鎖国体制の元で、浮世絵や歌舞伎など、世界に関たる独自の文化芸術を開花させた江戸時代と同じように、新・冊封体制とある種の鎖国体制の下で、日本は再び独自の文明を発達させるようになるかもしれない。
破滅と見るか復活と見るか
仮に２０２５年前後に、８０年近く続いてきた戦後日本が終わるとして、二つの考え方があるだろう。
一つ目の考えは、この２０２５年の大底を「破滅」と見る考え方だ。少子高齢化で日本人が居なくなるだとか、日本国債がデフォルトするだとか、中国に占領されるとかの類の話だ。昨今メディアで流行りの「日本衰退論」もこの手の話の一種だろう。
だが一方では、「復活の始まり」と考えることもできる。実際に過去の８０年周期の谷底である幕末と敗戦の後には、明治時代と戦後の高度成長と言う強烈な上昇が続いた。そう考えると、２０２５年以降は、新しい環境の下で再び日本の復活と再生が始まる時代になるかもしれない。
実際に２１世紀版の第三次世界大戦とも言われている「新型コロナウィルス・パンデミック」を日本は、世界的に見て軽い影響で切り抜けている。最近は死者数も増えて６万人に達しているが、アメリカの１0０万人以上などと比べると、文字通り桁違いに少ない。
列強の一員だとか、世界第二位の経済大国だとかの過去の見栄を捨てさり、身の丈に合った平和でそこそこ豊かな国に落ち着くのも悪くないかもしれない。
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