どうやら自分の寿命は６７歳らしい

一月ほど前に「コロナスーパーバブル相場」に関する記事を書いた。過去の「バブル」発生前には、必ず「危機」や「パニック」が発生しているというもの。どうやらそれが起き始めたみたい。 どうやらコロナバブル相場が始まったらしい（その２）･･･スーパーバブル発生か？ 今日(２０２１年２月１５日）、ついに日経平均が約３０年ぶりに３万円台を超えた。１９９０年以来とのこと。どうやらコロナバブルが本格的に始まったようだ。実は半年前の昨年８月に以下のようなブログを備忘録として書いていた。そこで今回は、独断と偏見で今後を予想してみたい。 poorblackgoat.com 2021.02.15 ワクチン接種ーー＞インフレ懸念で株価急落 ２月２５日に米国市場での長期金利が急騰（債券価格は下落）を受けて、２月２６日の日経平均株価は「１０００円以上」の急落となった。今回の急落の要因をもっともらしく並べると以下のような感じ。 ワクチン接種が予想以上に進んでいる 今回の急落は「ワクチン」の接種が予想を上回るペースで進み、また「ワクチン」の効果が相当あるとの観測が引き金になったっぽい。また一部では、ワクチン接種が進み、元の日常生活が戻ってくると、世界中でロックダウンで押さえつけられた「潜在需要が爆発」し、供給不足から「予想を上回るインフレ」が発生するとの懸念も出てきていた。 コロナ下でインフレの芽　需要回復、供給追いつかず: 日本経済新聞 https://t.co/a0Y8vdsoh8 — 団地君 (@65oWBxA2XnF1jI0) February 26, 2021 米下院が２００兆円の経済対策を可決 また、タイミングとしては「米下院が２００兆円にものぼるコロナ対応の追加経済対策」を可決したタイミングでもある。巨額の財政支出が、債券市場を震え上がらせ、「債券自警団」が久々に登場したらしい。 J＆Jの一回接種ワクチンも登場 急落があるとしても「今年度後半」を予想して売る投資家が多かったと思う。そう考えると、今回の金利急騰と株価急落は、予想より早いイメージがある。それだけ「ワクチンの効き」がイイのかもしれない。特にジョンソンエンドジョンソンが開発したワクチンは、接種が「一回」で済み、また通常の冷凍庫で保存可能だそう。そうなると、元の日常生活に戻るタイミングが意外に早いと市場が察知したのかもし...

ビットコインに代表される暗号資産（旧称「仮想通貨」）の急上昇が止まらない。あれよあれよと言う間に２０１８年初めに付けた高値２万ドル台を突破した。そしてこの投稿を書いているとき（２月２２日）には、何と「６００万円」台で取引されている。また暗号資産全体の時価総額（価格×発行枚数）も１兆ドル（約１０５兆円）の大台に乗ってしまった。これは世界中にある金の時価総額である約１２００兆円の１０％の規模。もはや無視できない存在になっている。 元金融機関の職員として、また（一応）少額のビットコイン・ホルダーとして今回のビットコイン急騰の意味を考えてみたい。 なぜこんなに急上昇しているのか Paypalの投資で高値を抜く 既にニュースなどで報道されているが、上昇のきっかけになったのがアメリカの決済会社であるPayPalという会社がビットコインを大量購入し、また自社のPayPalサービスでも近じかビットコインやイーサリアムなどの暗号資産での支払いを始めると発表したこと。この発表を受けて従来の高値だった２万ドル台をあっさり抜いた。ちなみにPayPalとは、インターネット上でメールアドレスとクレジットカード情報などを登録すれば、ネットショップなどに自分のクレジットカード情報を知らせなくても支払いができるというサービス。日本では、今一つなじみが薄いが、世界中のネットショップで使われている。 テスラの購入で勢いが付く その後、年が明けてから驚きのニュースが飛び込んできた。それが、あの電気自動車で有名なテスラモーターが大量のビットコイン（総額１５００億円）を購入したというもの。テスラモーターの株価自体が、このコロナバブルの中で急騰していたことや、創業者のイーロンマスクが起業家として世界中から拝められていることもあり、ビットコインなどの暗号資産の急騰に拍車がついた。とうとう６万ドル手前（６００万円越え）まで急騰することに。 機関投資家の資金が大量流入化 さらにビットコインを後押ししているのが、機関投資家の資金の大量流入の噂。いくつかのヘッジファンドや有力な投資銀行（JPモルガンなど）に加えて、世界最大規模の資産運用会社であるブラックロックがビットコインへの投資を検討しているとの話が伝わって、大手の機関投資家がビットコイン市場に大量参入するのではないかという観測が価格上昇に拍車をかける結果となっている...

コロナ騒動が終わったら、近い将来「海外セミ移住（デュアルライフ）」を予定している。その第一の理由は、 もちろん「原発」 。２月１３日に起きた福島県沖の地震でも一番に頭に浮かんだのは、もちろん 「福一」は大丈夫か？ 実は「フクイチ」の時にも多くの人が脱出してた 今でも東日本大震災のことを時々思い出す。地震のあった翌日に、知り合いからチェーンメールが送られてきた。その知人が住んでいる地域は、所謂「高級住宅地」の一つで 、多くの大企業の管理職クラスや中央官庁に務めている家族が住んでいた（ズバリ、あの会社の社員もいたらしい） 。小中学校も公立学校ながらレベルが高いと評判で、子供を私立中学に入れる代わりに引っ越して来る住人がいるくらい。そのメールは、その小学校のPTAの「ママ友」の間で出回っていたものだった。内容は、「福島原発でメルトダウンが発生」「放射能が飛散して東京にも避難命令が出る可能性がある」「可能ならすぐ避難したほうがいい」といったもの。実際、このメールを受けて私の知人は 、速攻で家族を羽田空港まで送って、沖縄に避難させていた。 本人は仕事があるので東京に留まったが、あの時、多くの人が東京から脱出していた。 福島第一原発の危機は去っていない いまを去る事８年前、当時の安倍首相はオリンピックの招致会場で「アンダーコントロール」を大見えを切った。だが実際の状況はアンダーコントロールとは程遠い状況。メルトダウンを起こした原発内部が、どのようになっているかも「良く分かっていない」。 また廃炉作業も早くて数十年続く予定。そもそも廃炉が技術的に可能なのかも良く分かっていない。その間にもしもう一度大地震が襲ってきた場合には、さらなる悲劇が起きる可能性も。 私たちは、「今後数十年に渡ってこの恐怖と同居する」ことになる。 もしもう一度津波が来たら「アウト」の可能性 もちろん、もし再び「津波がやって来た」場合には、何が起こるのかは神のみぞ知る状態。一応は、防波堤をかさ上げしたりして津波対策はしているはずだが、絶対はない。今回発生した福島県沖の地震はM7台。震源が深かったからよかったものの、運が悪ければ大きな津波が発生していてもおかしくない。 一番怖いのは停電 津波より怖いのは停電による「電源喪失」。２月１３日の地震でも、広範囲で停電が発生した。これは一部の火力発電所が地震で停止したため...

先週末、福島県沖を震源とするM7クラスの地震が発生した。地震の影響で東北新幹線などの一部区間が１０日間運休することになったそうだ。丁度受験シーズンだったことから、東北の受験生が東京に出てこれないなど広範囲に影響が出たらしい。 このニュースを見て、昔聞いた北海道出身の人の話を思い出した。 2月13日に発生した福島県沖地震により、東北新幹線の新白河～古川間の設備に大きな被害が確認されました。全線運転再開には概ね10日前後、要する見込みです。なお全線運転再開の時期が前後する場合もあります。今後の運行情報にご注意ください。16時現在 pic.twitter.com/V7vLtGKsaX — JR東日本【新幹線】運行情報 (公式) (@JRE_Super_Exp) February 14, 2021 【地震の影響は #受験生 にも】 河合塾仙台校 渡邉貴吉校舎長 「新幹線が止まり東京に移動できない方が結構な人数いる」 「今年の受験生は、 #新型コロナ の影響など本当に苦労して頑張ってきた。大学の方でも柔軟な対応を」 #福島宮城地震 @Station_sun #サンステ #サンデーステーション pic.twitter.com/VxyLiPPJdh — 報道ステーション＋土日ステ (@hst_tvasahi) February 14, 2021 昔は、北海道から東京に出てくるのに３日かかった その人は、昔の仕事のクライアントだった方。団塊の世代なのでもう７０代だ。北海道の中部に生まれ育ったその人が、初めて受験と進学で東京に出てきた時の話を良くしていた。今なら北海道から東京まで飛行機で１時間ちょっと。だが５０年前には、なんと「３日以上」かかっていたらしい。 具体的に言うと先ず列車で「札幌」まで出るのに半日以上。そこから函館行きの急行に乗り換えてさらに半日。函館に付いたら港で数時間待機して、「青函連絡船」で青森へ。さらにそこから夜行列車にのって東京まで一晩。都合、最短で３日かかっていたそう。また山の中なんかに住んでいると、最寄りの駅までバスで数時間更にかかっていたそうだ。 インフラの老朽化と高齢化で今後は運休が長期化か 今回の地震は、２０１１年の東日本大震災以来の大きな地震ということで、新幹線や高速道路に大きな被害が出た。幸い津波がなかったのと、東北自...

将来のリスク分散のために近い将来の「海外セミ移住」を計画している。今回は、セミ移住先の選定に向けて、将来日本そして自分が直面する可能性のある「リスクシナリオ」の詳細を検討してみたい。 パニックシナリオその１．大規模災害 日本は言わずと知れた「災害多発国家」。今後、一番遭遇する可能性が高いのが「大規模災害」だろう。今まで起きた大規模災害に関しは、何とか復興していはいるが、今後の超高齢化社会で、今までと同じような救援復興が出来るか疑問に感じている。 ２０年以上前の阪神淡路大震災、１０年前の東日本大震災に続いて、「首都圏直下型地震」と「南海トラフ地震」が控えていると言われている。これらの地震は、過去に何度も定期的に発生していて、今後数年以内にいつ発生してもおかしくない。 巨大地震 災害シナリオその１．南海トラフ地震 最大規模の南海トラフ３連動地震が発生した場合には、四国や紀伊半島だけでなく大阪などにも巨大津波が到達する可能性もある。また東南海地震が発生した場合には、日本の製造業の中心拠点である中部地方の沿岸を津波が直撃。場合によっては名古屋港などが長期間にわたって「瓦礫」などでふさがれ、日本の輸出入がストップする事態も想定される。被災額も東日本大震災の１０倍以上に上るとの試算もあり、場合のよっては、日本の財政破綻の引き金になる可能性も。 災害シナリオその２．首都圏直下型地震 特集　首都直下地震の被害想定と対策について（最終報告）‐内閣府防災情報のページ : 防災情報のページ – 内閣府 (bousai.go.jp) 東京横浜を中心として発生が予想されている首都圏直下型地震が発生した場合には、これも甚大が被害が予想される。東京には国会議事堂や霞が関、首相官邸など日本の政治の中枢が位置しており、代替機能は実質的に存在しない。また多くの大企業の本社も集中しており、首都圏には実質的に日本の人口の三分の一が生活を送っている。この首都圏の機能が長期間に渡って麻痺状態になっただけで、円暴落や長期金利の上昇、株価暴落などから日本の破綻の引き金になっても。 災害シナリオその３．富士山噴火 過去に南海トラフの３連動地震が発生した場合には、かなりの頻度で「富士山」も同時に噴火している。富士山が噴火した場合には、偏西風に乗って火山灰が東京にも到達する可能性が高い。火山灰の影響で、長期間...

２０２１年２月１３日（土曜日）、東日本大震災から１０年目の今年、福島県沖でM７の大きな地震が発生した。そこで改めて一部で話題になっているのが、たつき諒さんという漫画家が２０年以上前に書いた「私の見た未来」という漫画。 この漫画の表紙に「大災害２０１１年３月」と記載 されていたことから、３１１大震災当時話題沸騰。その漫画は、Ａｍａｚｏｎやメルカリの中古で数万円で取引されている。 https://twitter.com/tatsukiryofusi1/status/1361296172166438913?s=20 twitter.com その作者のたつき諒さんだが、これだけ話題になりながらメディア等には一切露出せずに沈黙を守り通していた。ところが新型コロナウィルスのパンデミックが猛威をふるう昨年２０２０年からTwitterに登場。その後、オカルトで有名な某サイトに登場するようになり、予言の内容がかなりわかってきた。 その某オカルトサイトによると、作者は、実は話題にになった３１１以外にも合わせて１５の予知夢を見ており、そのほとんどが的中しているとのこと。また、 まだ実現していない予言が２つある そうだ。 今回は、その残された２つの予言の内容を真面目に検討してみたい。 残された予言その１．「富士山噴火」 一つ目の未実現の予言は富士山噴火だ。 最短で２０２１年の８月頃と予言している。そう、つまり「今年！」。 もちろん予言なんで、何の科学的根拠ないのが。ただ過去に南海トラフの「三連動地震」の起きた際には、ほぼ必ず「富士山噴火」」がセットでついてきている。南海トラフ巨大地震の発生確率は７０％と政府が発表しているのは周知の事実。つまり、 我々が生きているうちに、一度は富士山噴火を拝める可能性が高いと言うこと。 残された予言その２．「横浜が巨大津波に襲われる」 残り一つの予言が、「横浜が巨大津波に襲われる」というもの。作者は、予知夢の中で歩道橋に迫るほどの「巨大津波」が横浜を襲うイメージを見ているそうだ。時期については、最短で２０２６年としている。 私が気になったのが、この予言。 「巨大津波」自体は、今後発生が予想されている「南海トラフ」や「千葉県東方沖地震」での発生が予想されている。ただし南海トラフ巨大地震や、千葉県東方沖地震では、 東京湾の内側にある「横浜港」には、大きな津波は到...

電気自動車で有名なＴＥＳＬＡが何とBitcoinに投資したらしい。その額なんと１５００億円。私も少額ながらビットコインを持っている身としては、気になるニュース。そして、このニュースを聞いた時に思い出したのが、今から２０数年前の２０００年に世間を騒がせたある買収劇。 ビットコイン急騰　テスラが購入、関連銘柄にも買い波及 https://t.co/C3DTt8fhgS — 日本経済新聞 電子版（日経電子版） (@nikkei) February 8, 2021 テスラのビットコインのニュースでこれを思い出した AOLとタイムワーナーが合併 @wired_jp https://t.co/NRTtOrkyum とタイムワーナーが合併/ #テスラ 　 #ビットコイン 　 #Bitcoin — 団地君 (@65oWBxA2XnF1jI0) February 15, 2021 AOLがタイムワーナーを買収合併 そのM&Aは、２０００年にあったAOLとタイムワーナーの合併（実質はAOLによるタイムワーナーの買収）。当時は、インターネットの黎明期。ＩＴバブルが発生していた時代。当時は、ADSLの普及がやっと始まった段階。まだ多くの人が「ダイヤルアップ」でインターネットに接続していた。そのネット接続の当時の王者だったのが「AOL（アメリカンオンライン）」。元々AOLは、インターネット時代以前のパソコン通信の会社だった。日本でいえばニフティーとかPC-VANとか。当初インターネット接続は、低速のダイヤルアップ接続が中心だったので、このAOLが世界中の人がネットに接続する入り口になっていた。AOLは当時のネット企業の代表格として株価がロケット花火状態。その巨額の時価総額を利用して、当時、CNNを擁するタイムワーナーグループを実質買収してしまった。ＩＴバブルに沸く当時の人たちは、ＡＯＬこそネットを制するとはやし立てていた。 ＩＴバブル崩壊であえなく吹っ飛ぶ ところが、この巨額買収劇が発表された時が、まさに「ＩＴバブルの頂点」だった。その後、相場は大暴落、多くのＩＴ企業が破綻した。当然、多くの投資家も道連れに。その後数年は、誰もＩＴのことなど口にしなかった。ＡＯＬはその後携帯会社のベライゾンに買収された後、今はＹａｈｏｏと合併、今は、ただのポータルサイトにな...

今日(２０２１年２月１５日）、ついに日経平均が約３０年ぶりに３万円台を超えた。１９９０年以来とのこと。どうやらコロナバブルが本格的に始まったようだ。実は半年前の昨年８月に以下のようなブログを備忘録として書いていた。そこで今回は、独断と偏見で今後を予想してみたい。 どうやらコロナバブル相場が始まったらしい･･･靴磨きとケネディーの呪い 今日７月２６日朝のNHK「おはよう日本」で気になるニュースをやっていた。アメリカでロビンフッド（robinhood）という株アプリが若者に大流行。これが今のコロナショック後の一種「異様な株高」の要因になっているというもの。 poorblackgoat.com 2020.08.26 どうやらコロナバブル相場が始まったらしい 過去のバブル相場の前に一旦、クライシスが発生してる 以前のブログでも書いたが過去のバブルでは、一定のパターンがある。今回のコロナバブルでも同じ様なプロセスをたどることを予想している。 バブル名 直接的な発生原因 背景 途中クライシス クライシス対応 バブル期間 日本のバブル経済 プラザ合意による超円高 米国の双子の赤字 日本の規制緩和（国鉄民営化など） ブラックマンデー ルーブル合意、協調利下げ ２年 ITバブル インターネットブーム 情報スーパーハイウェー構想 LTCM破綻、アジア通貨危機、ロシア破綻 協調利下げ ２年 リーマンショック 大規模減税、デリバティブ規制緩和 ９１１同時多発テロ、デリバティブ規制緩和（ＣＤＳ）、サブプライム導入 イラク戦争 ＦＲＢ超低金利（１％） ３年 トランプバブル リーマンショック対応のＦＲＢによるＱＥ（量的緩和）拡大、 ＧＡＦＡ台頭 トランプ政権誕生 テーパータントラム ＱＥ３ 大規模減税 ３年 コロナバブル 新型コロナウィルス グローバル化 ？？？ 追加巨額財政支出 金融緩和継続 ？？ 過去４０年ほどの大規模バブル相場を見てみると、まず「何らかのショック」が発生して政府や金融当局が金融緩和や財政支出を行っている。その後、クライシスが一旦収束するが、その収束の過程で各国の協調が乱れたり、予想外の場所でクライシスが発生し、その対応で更なる金融緩和と財政支出が行われ「壮大なバブルが発生」している。 ８０年代の日本のバブル ８０年代後半の日本のバブル経済では、アメリカ主導の「プラザ合意によ...

止まるところを知らない新型コロナウィルス感染拡大。多くの人がステイホームと言うことで、この際家賃の高い都心から郊外への移住を検討している人も多いかもしれない。中には、この際「エイヤー」と一戸建てを買ってしまう人も。そんな「コロナ移住組」に向けての「首都圏近郊の郊外で一戸建てを買う際に注意する点」。今回は、購入に際しての具体的な「チェックポイント」を書いてみたい。 その１．ハザードマップを調べる もうこれは不動産を選ぶ時の常識と言ってもいいかもしれない。にもかかわらず依然として、新築か？やスーパーに近くて利便性がいい！などで選んでしまう人が多いのが現状。洪水になって浸水してから初めて気づく人も未だに多いようだ。賃貸ならまだしも、３５年ローンの一戸建てとなると、事後の脱出はほぼ不可能。 ハザードマップの「浸水地域」は絶対に避けたい。 その２．地盤データーベースで土地の固さを調べる このブログを書いている丁度前日に、福島を震源としてM７（震度６強）の地震が発生した。２０１１年の東日本大震災からちょうど１０年目。改めて日本は地震の多い国だと感じた。そこで重要になるのが「地盤の固さ」。以前なら素人では知りようもなかった情報だが、今では国土交通省が全国の基盤マップを発表しているだけでなく、専門の調査会社も、無料で住所を入れるだけで地盤の固さが表示されるサービスを公開している。 地盤カルテ®｜個人のお客様｜地盤ネット株式会社 (jibannet.co.jp) KuniJiban (pwri.go.jp) 古地図を調べる 地盤の固さはある程度確認できたところで次のステップは、「古地図の確認」。以前は、地元の図書館に行って調べたりしなければならなかったが、現在ではこれもネットで調べられる。参考に国土地理院の地図、空中写真ダウンロードサイトのリンクを張り付けておく。 地形図・地勢図図歴 (gsi.go.jp) 因みにgoo地図でも限定的ながら、昔の航空写真を見ることが出来る。リンクは現在の東京湾岸地帯の昭和２２年の航空写真に現在の地図を重ねたもの。当時は、今の豊洲やお台場が存在しないことがよくわかる。 東京都江東区東雲１丁目９周辺マップ 東京都江東区東雲１丁目９周辺を地図で紹介します。周辺のお店、施設、観光スポット、イベント情報、天気予報、防災情報も検索できます。主な情報提供元はタウン...

止まるところを知らない新型コロナウィルス感染拡大。多くの人がステイホームと言うことで、この際家賃の高い都心から郊外への移住を検討している人も多いかもしれない。中には、この際「エイヤー」と一戸建てを買ってしまう人も。そんな「コロナ移住組」に向けて今回は、「首都圏近郊の郊外で一戸建てを買う際に注意する点」をまとめてみたい。 この前聞いた埼玉県某M市にある造成地の怖い話 先日、ある知り合いから「埼玉県某M市の宅地造成地の怖い話」を聞いた。その市は埼玉県の中では割と大きめの市で、都心へのアクセスも約１時間程度でベッドタウンとして結構人気があった。バブル崩壊後は、ご多分に漏れず鳴かず飛ばずの状態が続いていたが、ここに来て「コロナバブル化」。都心から「リモートワーク組」の移住が結構あるらしい。 今回聞いたのは、そのM市にあるとある住宅造成地。１９８０年代に造成が始まり丁度バブル期の販売が行われた。当時の価格は５０００万円越え。一部では７０００万円クラスの物件もあったらしい。都心のタワマンなら今でも７０００万円は珍しくないが、いくら埼玉県とは言え、ターミナル駅から一時間強、さらに徒歩２０分程度（バスだと５分）の立地としては、如何にバブルが狂気に満ちていたか察しられる。 実は、戦前から産業廃棄物の投棄が続く そのM市だが、元々某自動車関連企業の企業城下町として有名で、戦前から市内には数カ所の大規模工場があった。その工場が実は長年にわたって「産業廃棄物」や廃液を不法投棄（垂れ流し）していたらしい。１９７０年代に公害問題が全国的に話題になると、さすがに「マズイ」と思ったその企業は、市役所と共謀して、汚染された谷筋を埋め立てて蓋をしたそうだ。その場所は、地元の人なら知る人ぞ知る「やばい場所」として有名で、その後も湿地帯のまま放置されていた。 バブルの狂乱地価でその埋立地も高騰 ところが１９８０年代後半になると、この埼玉県某HM市にも地価高騰の波が押し寄せてきた。そしてその曰く付きの土地も宅地開発されることに。当時は、普通のサラリーマンは「宇都宮」か「前橋」辺りまで行かないとマイホームが手に入らないと言われた時代。都心から小一時間のこの物件は、飛ぶように売れたそうだ。 地盤沈下と土壌汚染のダブルパンチ しかし暫くすると異変が起こった。 元々産業廃棄物の不法投棄を隠ぺいするために、どさくさ紛...

数年前から海外への「セミ移住」を計画している。 日本と海外の２拠点に生活の拠点を持とうとするもの。折を見て移住先を物色していたのだが、これもコロナショックで中断中。忘れない様にメモしておこうと思う。 その１．地震などの災害 理由その１は、もちろん「地震、台風、火山噴火」などの「巨大災害」対策。２０１１年の東日本大震災から今年で早１０年。少しずつ被害の記憶も薄らいできたが、日本が地震国である事には変わりない。特に巨額の損害が想定される「南海トラフ地震」と「首都圏直下型」型はいつ起きてもおかしくない。また「南海トラフ地震」が発生した場合には、場合によっては「富士山噴火」の可能性も。さらに温暖化の影響で１０年以内に「スーパー台風」が日本を襲うという予測も出ている。 その２．戦争 頭がおかしいと思われそうだが本当に戦争を心配している。相手はもちろん中国。コロナショックで一人勝ちの中国だが軍事的な拡大も着々と進行中。今後１０年以内に米中戦争または日中戦争が東アジアで勃発するリスクが高まっていると考えている。戦後７０年日本は世界最強の在日米軍に守られていたが、中国軍の急激な近代化と拡大で軍事バランスが崩れ始めている。最悪の場合は、日本本土がミサイル攻撃される可能性も想定している。その場合は、エネルギーや食糧の輸入が滞ってパニックの発生が予想される。日本政府の対応能力も今回のコロナショックで疑問符が付いた。 その３．パンデミック 理由の３番目は、もちろん「パンデミック対策」。新型コロナウィルス以外にも「新型鳥インフルエンザ」のパンデミックは時間の問題と言われている。また抗生物質に耐性を持つ「スーパー耐性菌（スーパーバグ）」の流行も予想されている。今までは、世界で一番安全で清潔、世界最高の医療制度を持つ日本にいるのが一番と考えていたが、今回の新型コロナウィルスのパンデミックで、その考えが揺らぐことに。場合によっては日本に居るのが危険という状況も予想される。 理由４．日本の財政リスク ３０年以上前から喧伝されてきた「日本の国家破産」、幸いなことに今まで何も起こらなかった。ただし今回のコロナショック対策における巨額の財政支出を見るつ付け「一抹の不安が過る」。また以前から問題だった「少子高齢化」が団塊の世代が後期高齢者に突入する２０２０年代には本格化。高齢者向けの社会保障費の増額が加速す...

コロナ禍のなか開催を危ぶまれる東京オリンピック２０２０。そんな中、東京オリンピック組織委員会の森会長による女性蔑視発言が炎上しています。森会長は、謝罪会見を開き発言を撤回しましたが、その謝罪会見自体が「逆切れ会見」として、炎上にガソリン補給する結果に。 森会長の辞任を求める声が広がると同時に、ボランティア辞退やスポンサーの撤退の動きも出てきています。 ここでは、何かと世間で疎まれる中年のおじさんの一人として、 「敢えて森会長を擁護」 してみたいと思います。 事件の経緯は以下参照 元の発言はJOC（日本オリンピック委員会）の臨時会合の中で飛び出したようです。 「女性がたくさんいる理事会は時間がかかる」 森喜朗会長がJOC評議員会で発言しました。 https://t.co/PSVGJgMypY — 毎日新聞 (@mainichi) February 3, 2021 森会長の問題発言内容は以下参照 女性理事を4割というのは文科省がうるさく言うんですね。だけど 女性がたくさん入っている理事会は時間がかかります 。これもうちの恥を言いますがラグビー協会は今までの倍時間がかかる。女性がなんと10人くらいいるのか今、5人か、10人に見えた（一同笑い）。5人います。 女性っていうのは優れているところですが競争意識が強い。誰か一人が手を挙げると、自分も言わなきゃいけないと思うんでしょうね、それでみんな発言されるんです。結局女性っていうのはそういう、あまり言うと新聞に悪口書かれる、俺がまた悪口言ったとなるけど、「女性を必ずしも増やしていく場合は、 発言の時間をある程度規制をしておかないとなかなか終わらないから困る」と言っていて、誰が言ったかは言いませんけど 、そんなこともあります。 私どもの組織委員会にも、女性は何人いますか、7人くらいおられますが、みんなわきまえておられます。みんな競技団体からのご出身で国際的に大きな場所を踏んでおられる方々ばかりです。ですからお話もきちんとした的を射た、そういうのが集約されて非常に我々役立っていますが、 欠員があるとすぐ女性を選ぼうということになるわけです 。 毎日新聞より 元々会議は議論する場ではない 競争意識があるから、意見を言うのではなくて、言うべきことがあるから言うのだ。忖度せず。意見を言わない会議なんてやる意味があるんだろうか。男...

ちょっと前にネットで「星野源みたいな普通の男」という話が炎上していた。日本テレビのスッキリという朝の情報番組で、「婚活女性が求める理想の男性像」という内容の放送の中で、平均年収５００百万円というような条件の一つとして挙がっていたらしい。 ネットでは、スーパースター星野源が普通の男とは、何事か！という怒りの声や、高望みする婚活女性に対する非難の大合唱が起こっていた。一方、女性からは、相手の男性のルックスだけは、妥協できないという声もあり、喧々諤々の論争になっていたようだ。 若者は恋愛事態をめんどくさく感じている 一方、２０代の若者に関しては、恋愛自体が「面倒くさい」という調査結果が最近発表されていた。婚活に必死になる「アラサー」「アラフォー」の女性をしり目に、更に若い２０代は結婚どころか恋愛自体を避ける傾向があるようだ。理由はコスパの悪さ。恋愛にお金と時間をかけるぐらいなら、他の楽しいことがいっぱいあるとのこと。もちろん本音では恋愛を望んでいながら、経済的な不安などから恋愛を忌避している若者も一定数居ると思われるが、結構な数の若者が「恋愛自体を面倒くさく思っている」ことは事実のようだ。 お見合いパーティーでも男が不足しているらしい 実は、私の旧い知り合いが、所謂「お見合いパーティー」の会社を経営していた。かれこれ２０年以上前の話。その知り合いから時々パーティの「サクラ」を依頼されることがあった。てっきりお見合いパーティーと言うと男３に女１ぐらいの比率かと思っていたのだが、 当時から一部で女性が余り始めていいたようだ。 特に女性参加者が３０代以上の場合には、男性がなかなか集まらない現象が起きていたらしい。そこで私のようなどうしようもない男にも「サクラ」の声が掛かった。当時はバブル崩壊後の金融危機の最中ということもあり、一時的な現象かと思っていたが、そうではなかったようだ。 女性が婚活しなければならない日本は「世界最先端」の国 私自身は、バツイチの５０代のただのおじさんなので、婚活女性が何を希望しようと私には関係ない。正直どうでもいい話。ただ女性が婚活しなければならない日本という国は、ある意味「世界最先端」だと感じた。そもそも人類の歴史において「 出産適齢期」の若い女性は「最も貴重な資源の一つ」 だったはず。その 若い女性が「余る」こと自体が人類史上初めての事態 らしい。...

依然として世界中で猛威を振るう新型コロナウィルス。２０２０年のパンデミック開始からあっと言う間に１年がたってしまった。今回は「コロナショックを生き残る２０２１年度版」と称して今年２０２２１年の見通しを展望してみたい。 コロナのパンデミックは２０２１年も続く ２０２０年１月に始まった新型コロナウィルスのパンデミック、当初の楽観的なシナリオをあっさり裏切り、とうとう年を越してしまった。それどころか第３波が拡大し、まったく収束の兆しが見えない。ワクチンの接種が開始されているが、全世界にいつ行き渡るのかは今のところ未定。今年も何度かの流行の波を経つつ感染が続くと考えた方がいい。 ワクチン･･･供給量には限界 昨年から救世主と言われていたワクチンの接種が始まった。実質６ヵ月で開発が完了したことだけでも驚異的。ただ、超低温冷凍が必要なことなど実際の大規模接種には相当ハードルが高いことも徐々に判明。またmRNAワクチンに関しては、原材料となる「脂質ナノ粒子」という物質は、オーストリアの「ポリミューン」という会社でしか製造できないとのこと。製造量は年間でワクチン１０億回分。２回接種の必要があることから、実際の供給量は「年間５億人分」に止まる。米英で接種が先行しているが、米英＋ヨーロッパ諸国でほぼ１年分の供給量は終わり。日本に廻ってくるとしてしても年央以降になりそう。 コロナワクチン製造、頼りはオーストリアの小企業 米国で初の承認に至る可能性がある新型コロナウイルス感染症の予防ワクチン。その鍵となる成分は、オーストリアにある一族経営の小企業が製造している。 jp.wsj.com 経済･･･後半崩壊も 経済に関しては、各国政府の過去に例を見ない巨額の財政支出のおかげと異常な金融緩和が行われたことから何とか持っているという状況。それでも感染抑制に（一応）成功した中国などを除くと、軒並みマイナス成長。今年も少なくとも前半は厳しい状況が続く。また政府の支援策の息切れが想定されることから年央から後半にかけて、観光飲食などのサービス業を中心に倒産や廃業が相次ぎ、再度大きく落ち込む可能性も。さらに航空業界などで大企業の破綻、再編が発生する可能性も。 オリンピック･･･良くて無観客、中止の可能性も 一年延期された「東京オリンピック２０２０」に関しても、ワクチン接種が始まったとはいえ、世界中で感染拡大...

未だ猛威を振るっている新型異なウィルス。そのコロナウィルス対策の切り札の一つと言われていた子厚生労働省ご用達の「接触確認アプリCocoa」のandroid版が去年の９月ぐらいから役立たずになっていたらしい。 【新型コロナ】接触確認アプリ「COCOA」に不具合 https://t.co/EHmABjceCn 田村憲久厚労相は3日、接触確認アプリ「COCOA」について、一部で接触通知が届かない不具合があったと明らかにし、「ご迷惑をおかけし信頼を損ねた」と謝罪した。 — ライブドアニュース (@livedoornews) February 3, 2021 接触確認アプリCOCOAとは このCOCOAというアプリ。感染者がアプリに登録すると、その近くにいた人をBluetoothで探知して知らせてくれるもの。去年の９月にアップデートした時点以降、android版に通知が届かなくなっていたとのこと。感染者は厚労省のコロナ感染者登録システムに登録すると、識別番号のようなものを発行され、この識別番号をスマホのアプリに入力することでプライバシーを保護しながら感染者と接触した人間を炙り出せるはずだった。しかし実際にはこの探知が全く機能していなかったようだ。また去年の秋口ぐらいから感染者が識別番号を申請しても全く通知が来ないという話がチラホラと出ていた。 予算は２億円以上ながら下請けには１６００万円で丸投げされていたとの報道も さらに開発予算として２億円以上が経常されていながら、実際の開発を担ったと思われる下請け企業には１６００万円ほどしか支払われていないことも報道されています。 役所や大企業のシステム開発ではよくある話 この話を聞いて「さもありなん」と感じた。私も現役時代に何度もシステム開発に関わったことがある。普通大企業や役所のシステム開発は「ＩＴゼネコン」と呼ばれる大手ＩＴベンダーが受注する。ところがこの大手ＩＴベンダー、実際の開発が出来ない場合が多い。特に最近はスマホのアプリ開発が求められるケースが多いが、実際の開発をしたことがない人間が担当になることも。その場合当然下請け（さらに孫請け）に実際の開発が投げられていく。もちろんＩＴベンダーは全体の工程管理や予算の管理もするので、全てが非難されるわけではないが、実際「ひどい中抜き」が行われている。また特にスマホのアプリ開発...

地方出身者（またの名を「田舎者」）向けの東京（首都圏）土地のガイドその３。今回は、皆の憧れタワマン銀座の湾岸エリアの大声では言えない話。 タワマンの下はゴミで出来ている ここ１０年ほどで憧れのタワマンがニョキニョキ建っている東京の湾岸エリア。そのほとんどが埋めたって地というところまでは多くの人が知っている事だろう。だが、その埋め立て、一体なんで埋め立てているかを知っている人は、意外にも少ないかもしれない。それは、何と ゴミ！！ そう「ゴミ」なんですよ。 元々東京ではゴミ処理が大問題！そこでごみ処分の候補地となったのが、当時誰も住んでいなかった湾岸エリア。江戸時代からごみの投棄が始まって明治大正昭和平成と江戸庶民から都民まで、ゴミを捨てまくったなれの果てが「現在の湾岸エリア」なんです。 江戸時代の海岸線は、第一京浜 では元々の海岸線はどの辺だったかと言うと、驚くことに「第一京浜」の辺りらしい。地図で言うと大門とか田町の辺り。そこから海にかけては、全て「埋立地」ということ。実際に歩いてみると分かるが「妙に平坦」で起伏がほとんどないことに気付く。 北側は永代通り当たりが当時の海岸線 中央区から江東区にかけてのエリアはと言うと、だいたい「永代通り」が元の海岸線らしい。実際、東西線の木場駅のすぐ近くにある木場公園は、元々本物の「木場」だったところ。つまりその直ぐそばまで海だった証。その後埋め立てが進んで海から遥かに遠くなったので、新しくつくられたのが、有楽町線の「新木場駅」近くの「新木場」。それ以外にも江東区やその北の墨田区などの地名を見ると「曳舟」「船堀（江戸川区）」「深川」「砂町」など水にまつわる地名のオンパレードなのがわかる。 豊洲は、関東大震災の瓦礫の捨て場 タワマンブームの火付け役ともいえる江東区「豊洲地区」。プチセレブ願望の強い地方出身者憧れの地だが、元は関東大震災で出た大量の「災害ゴミ」の捨て場だった処。埋め立て地を利用して造船所などがつくられた。戦後は、東京ガスが石炭ガス化工場を設置。今の豊洲市場の辺りには大量の石炭が積み上げられていた。この野積みの石炭からは、当然雨が降ると「タール」などが染み出していた。それだけではなく「カドミウム」「ヒ素」などの有害な重金属が土壌に浸透している。今は懐かしい豊洲市場の開場をめぐる騒動でも、市場の床下から有害なガスが放出され...