どうやら自分の寿命は６７歳らしい

以前のブログで西暦の最後に「１」の付く年には戦争が起こりやすいという話を書きました。そうしたらどうも中国が台湾相手に戦争を始めるかもしれないという話が出てきました。 ２０２１年には戦争が始まる（かもしれない）･･･10の年、1の年のジンクス 金融マーケットには以前から「ジンクス」や「陰謀論」「都市伝説」の類がいくつかあります。有名なところでは、為替市場の「金曜ジブリの法則」。金曜夜の日本テレビ「金曜ロードショー」でジブリ映画が放映されると「市場が荒れて円高になる」というものです。また12月は株式相場が下落しやすくて1月は上昇しやすいなど季節性のアノマリーも有名です。 poorblackgoat.com 2020.10.12 アメリカ大統領選挙のどさくさに台湾進攻 話の内容は、11月3日に予定されているアメリカ大統領選協のどさくさに紛れて、中国が台湾に侵攻するというものです。と言っても台湾本島ではなく、南シナ海にある台湾領の島だそうです。アメリカ大統領選挙では、民主党と共和党の間でどちらが勝者かをめぐって泥沼の訴訟合戦になるとの予想が出ています。そうなった場合は、決着がつくまで最悪２か月程度、アメリカの指導者が実質不在の状況になりかねません。軍の最高指揮官は当然大統領なので、中国軍が動いた場合でもアメリカ軍の対応が遅れるのではないかというのです。 太平島と東沙諸島 その島とは、一つは太平島という島。南シナ海のフィリピンのパラワン島という島の東にある孤島で、サンゴ礁に囲まれた島です。台湾本島からは南に１６００キロ以上離れています。周りには中国が近年不法占拠した南沙諸島の島があります。台湾本土からは２ヵ月に１っ回程度の補給が台湾空軍のC130輸送機であるのみとのこと。方やすぐ隣にある中国が占領中の南沙諸島の島からはすぐ近くです。もし中国軍が攻めてきた場合には、台湾空軍のＦ１６戦闘機の作戦行動圏外で、防衛は困難でしょう。 もう一つの島は、東沙諸島で、こちらは台湾と香港の間、多少香港寄りの南シナ海に面しています。子こちらも補給が月１回程度あるのみでほぼ孤立状態。ぎりぎり台湾本土からの戦闘機の防空圏内かというところです。こちらも本気で中国軍が攻めてきた場合には、台湾軍は持ちこたえられないでしょう。 太平島 - Wikipedia ja.wikipedia.org 東沙諸島 - ...

金融マーケットには以前から「ジンクス」や「陰謀論」「都市伝説」の類がいくつかあります。有名なところでは、為替市場の「金曜ジブリの法則」。金曜夜の日本テレビ「金曜ロードショー」でジブリ映画が放映されると「市場が荒れて円高になる」というものです。また12月は株式相場が下落しやすくて1月は上昇しやすいなど季節性のアノマリーも有名です。 そんな中で、私が気にしていることの一つが 「西暦で１０の年か１が付く年には戦争が始まる」というものです。 実際に過去数十年を辿っていくと何度も戦争が起きています。 1940 電撃戦（ドイツがフランスに侵攻） 第二次世界大戦は前年1939年に勃発 1941 真珠湾攻撃 1950 朝鮮戦争、ソ連核実験 前年1949年には中華人民共和国成立 1960 ベトコン結成、コンゴ動乱（アフリカの年） 1961 JFK、ピッグス湾事件、ガガーリン、ベルリンの壁 1970 ベトナム戦争継続中 1971 ニクソンショック 1980 イラン・イラク戦争 1981 ボルカーショック 1990 湾岸戦争、東西ドイツ統一 1991 湾岸戦争、ソ連崩壊 2000 西暦2000年問題 2001 ９・１１テロ、ITバブル崩壊 2010 2011 東日本大震災、福島第一原発事故、シリア内戦勃発 2020 コロナショック 2021 ？？？ 絶対に何か起こるというわけではないのですが、1991年の湾岸戦争、2001年の同時多発テロ。2011年の東日本大震災と福島第一原発事故などと 下一桁が「１」の年には、大きな事件や事故などのイベントが結構な頻度で起きています 。 アメリカ大統領選挙説 必ずしもきっちりシンクロしているわけではないのですが、西暦の下一桁が繰り上がる年の前後（09年、10年、11年）に事件が多い印象があります。原因として、まず言われているのが「アメリカ大統領選」影響説です。アメリカ大統領選は4年に一回行われてるわけですが、最近では、2期8年務める例が多いようです。そしてアメリカでは、軍需産業が一種の公共工事と同じ役割を果たしています。所謂「軍産複合体」と呼ばれるものです。この軍産複合体が主体となって不況になると、世界のどこかで米軍が戦争を仕掛けるという説です。日本では、東日本大震災のあった2011年にも中東のシリアで今も続く内戦が勃発しています。 1960 大統領選...

日本学術会議の人選を菅総理が一部拒否したことが問題になっています。「学問の自由の侵害だ」とか「過去の内閣による国会答弁と整合性がない」などと言われています。しかし、私はこの問題は、 「菅総理が仕掛けた罠」 だと思います。 ある大企業での改革の経験 以下は、以前破綻したある大企業の友人に聞いた話です。その企業は、 実質破綻状態になり多額の公的資金を注入 されました。経営陣は全て退陣、外部から新たな経営陣が乗り込んできました。大企業で働いたことのある人は誰でもご存じだと思いますが、大企業を改革するのは、ものすご～く大変な仕事です。社内には利害関係が錯綜しており、素人だとどこから手を付けていいかわからないと思います。破綻した企業ですから改革は当然必要なわけですが、 実際に実行しようとなると、皆、総論賛成各論反対で、まったく仕事が進みません。 子会社の改革から手を付ける その大企業で、 新しい経営陣が手を付けたのが「子会社を切る事」でした 。その大企業には、ご多分に漏れず何百社もの子会社、孫会社がありました。そして子会社には、それこそ 何百人どころが何千人ものOBが天下り していました。当然ながら、それらの子会社は、親会社から安定的に仕事を受注しています。そして 天下りしたOB達は、多額の給与や役員報酬、退職金 を得ていました。 新しく乗り込んできた経営者たちは、その 子会社、孫会社を本当に必要なものを除き、全部「ぶった切った」 そうです。当然、社内はパニック状態。部長以上の人間は、当然のことながら退任した後に子会社に天下りすることが当然と思っています。 天下りしたOB達も自分たちは「特権階級」で、仕事をしなくても多額の報酬をもらい続けられる だろうと考えていました。ただ本社にいる幹部たちには直ぐには影響は及びません。ここが肝で、改革に真剣で直ぐにでも子会社を切るべきだと賛同する幹部と、子会社に居る有力OBの意を受けた反対する幹部、そして様子見を決め込む幹部に分かれたそうです。 新経営陣の狙いは、一種のショック療法で、 改革に賛成する人間と反対する人間を炙り出す ことにあったようです。 要は「踏み絵」です。 ほとんどの幹部社員は、新経営陣の打ち出す改革案にたいして「表面的には賛成」していましたが、 かなりの幹部が「面従腹背」 で、自分の利権は守ろうとします。 本当に改革に賛...

去る２０２０年９月１８日に、第９９代内閣総理大臣に菅義偉総理が就任しました。安倍前総理の病気による突然の辞意表明を受けてあれよあれよという間に決まってしまいました。菅総理についてどうこう言うつもりはありませんが、 一つ気になる事がありました。それは総理の出身地です。菅新総理はご存じの通り「東北の秋田県出身」です。 実は今回で９９代を数える日本の内閣総理大臣経験者の中で、「東北出身者」は、僅かしかいません。 ほとんどの総理大臣が、明治維新を成し遂げた 薩長（鹿児島県と山口県）出身者 で占められています。 あとは岡山や群馬などが目立つ程度。中国地方は元と言えば毛利家の所領でしたから、広い意味で薩長にはいるでしょう。何を隠そう 安倍前首相も出身は東京ですが、地元は山口でバリバリの長州閥 です。群馬に関しては、福田総理を筆頭に中曽根総理、小渕総理と３人の総理大臣を出しています。群馬は元々上州の国。江戸幕府の親藩で江戸時代には老中や家老などの重要な人材を多数輩出している土地柄です。そういう意味では、佐幕派の代表と言えなくもありません。名古屋も尾張徳川家の地元で同じ。と言うことで 東北出身者が総理大臣になるのは極めてまれ なことなのです。 東北人が総理になると世の中が荒れる？ 第一号：原敬首相･･･米騒動で誕生 過去の東北出身の総理大臣を見てみると、 最初に総理に任命されたのは、１９１８年の原敬首相 です。原首相が任命された１９１８年は第一次世界大戦の最中。第一次世界大戦の軍需特需で大正バブルに沸いていました。また１９１７年にロシア革命が発生、革命を鎮圧するために日本政府はシベリア出兵を決定すると、それまでじわじわ値上がりしていた米価が高騰。日本全国にコメ騒動が広がりました。 この米騒動で寺内内閣は総辞職。民衆の怒りを鎮めるために任命されたのが、子爵など貴族の位を持たない 「平民宰相」である原敬首相 でした。 原敬内閣が誕生したのは、９月２８日。その２か月後の１９１８年１１月には、５年以上続いていた第一次世界大戦が突然終結。 日本経済では一転バブルが崩壊。国内は大不況に 見舞われることになりました。また原内閣とは直接は関係ないのですが、その後の １９２３年には関東大震災が発生 。大正バブル崩壊に苦しんでいた日本経済を直撃。昭和初めまで不況が続きついに「昭和金融恐慌」が発生する事...

10月1日に東証の売買システムで障害が発生、終日売買が停止するという東証始まって以来の事態が発生しました。また直接は全く関係がないのですが、9月には、JR東日本が首都圏の終電を30分程度繰り上げると発表しました。私は、 この2つの事象は深いところで繋がっているのではないかと考えています。簡単に言うと少子高齢化です。 このことは、セミリタイア生活の未来にも大きな影響を与えると考えています。 日本人の平均年齢は、５０歳越え 今回のニュースを聞いて思い出したのが、日本人の平均年齢の話です。数年前に出た書籍で有名になった話ですが、 今年2020年に日本人の女性の平均年齢が５０歳を超えるというのです。 男性の平均年齢は、もう少し若いため日本人全員の平均年齢は、まだ５０歳以下ですが、 成人の平均年齢は既に５６歳程度になっています。 冷静に考えたら、 街を歩いている人たちの平均年齢は、四捨五入すると６０歳（還暦！！）です。 これから高齢化は加速化することはあっても、若返ることはありません。このことが今後、特に社会的なインフラの維持に影響するらしいのです。 リンク リンク 東証アローヘッドと高齢化 障害を起こした東証アローヘッドは2010年に稼働を開始した新システムで、ヘッジファンドなどの世界の主要投資家の要請により、HFT（高頻度取引）に対応出来るように取引の高速化が図られました。それ以前の東証のシステムでは、注文から約定まで、0.1秒程度の時間が掛かっていたのですが、ナノ秒を争うHFT業者などの中には、速度が遅い東証を避けて海外の取引所に取引を移す動きが出ていました。またシステムの変更に伴いITベンダーが日立から富士通に変更になっています。 私の知り合いの何人かは、証券会社などで取引システムの開発に関係していました（何人かは、今も関係しています）。その人達に以前聞いた話なのですが、 取引システムの担当者が実は相当高齢化しているというのです。 この種の大規模システムは以前は、大型のメインフレームコンピューター中心でした。それを近年サーバーを繋いだシステムに変更したのですが、このシステムに対応できる人材が不足しているという話でした。ネットワークでつながった多数のサーバーを同時に動かすには、特殊な経験と技術が必要だそうですが、それに対応できる人材が不足しているそうです。東証とは直接は...