スキップしてメイン コンテンツに移動

セミリタイア向け住まい探し、その3・・・街の絞り込み

セミリタイア準備で一番重要と言っていい「住まい探し」。この住まい探しの成否が、セミリタイア全体の成否を決定すると言っても過言ではない。今回は、「セミリタイア向け住まい探し」の第3回として、具体的な「街」の絞り込みプロセスを記してみたい。

賃貸or持家とエリアの絞り込みは、以下を参照

エリアは「首都圏郊外」を選択

場所を選ぶにあたって、まず基本的な条件は以下のような項目を設定、この条件に沿って「首都圏郊外」を「エリア」として選択した

  • 家賃:5万円台(1DK、鉄筋コンクリート、新耐震)
  • 東京へのアクセス:東京へ2時間以内(新幹線、LCCを含む、海外除く)
  • 交通:可能であれば地下鉄が利用可能
  • 国際空港へのアクセス:海外旅行に行くことを考えると、国際空港へのアクセス
  • 買い物:徒歩圏で日常の買い物可能(スーパー、コンビニ)
  • 医療:日帰り圏内にある程度の大型病院
  • インフラ:都市ガス、水道(公共水道が維持可能)
  • 国保保険料:国民健康保険の保険料があまり高くない
  • 災害:南海トラフ、水害、火山噴火のリスクが高い地域は、なるべく除外
  • 原発:あまりに近くに原発がある地域は、なるべく除外

具体的な絞り込み手順

家賃による絞り込み

インターネットの不動産サイトを利用して「家賃5万円台」「鉄筋コンクリート」「新耐震」で死後り込みを行った。結果としては以下のようなエリアが出てきた。

  • 国道16号線、圏央道エリア
  • 東京23区下町3兄弟(足立区、葛飾区、江戸川区)とその周辺(三郷、八潮など)
  • 圏央道エリアより外側となると物件供給自体が少なくなる

条件により除外

主に災害リスクが高いエリアを中心に、上記リストから除外作業を実施した。

東京23区下町エリア

主に「水害」リスクが高いことから「下町エリア」は除外した。下町エリアは、東京23区の中では極端に家賃が安く、東京西部の中野、杉並、武蔵野エリアと比較して家賃が2割程度安い。また千代田線や日比谷線などへの直通運転、つくばエクスプレスなど都心へのアクセスも良好。都心で働くなら一番コスパが高いエリア。

治安が悪いイメージがある人も居るかもしれないが、実際に下町エリアに住んだことがある人間からすれば、地元の人が多く、危険を感じたことはない。むしろ地方出身者が多く、流動人口の多い渋谷や世田谷エリアの方が危険度が高いように感じる。

以上のように条件としてはいいが、「荒川」と「江戸川」の2大河川があり、水害リスクが極端に高いことから却下。

神奈川県

横浜市を中心に、一般的に住宅地として人気のある「神奈川エリア」だが、以下の理由から除外した。

理由の第一は「地震」リスク。将来予想される「首都圏直下型地震」と「東海地震」など地震リスクが高いと判断した。特に神奈川の郊外エリアは、戦後に丘陵地帯を造成して造られた住宅地が多く、「がけ崩れ」などのリスクが高い。くわえて「富士山噴火」も取りざたされている。富士山が噴火した場合には、偏西風にのって「火山灰」が神奈川県中心に降る可能性が高い。また相模川流域エリアは、昨年の台風で、一時洪水警戒情報がでるなど、水害リスクも無視できない。

また、あまり意識されていないが、神奈川県には「在日米軍基地」が多い。米原子力空母が母港としている「横須賀」、米陸軍の「キャンプ座間」と「相模原補給廠」、さらに米海軍の「厚木飛行場」など沖縄に次いで米軍基地が集中している。考えすぎかもしれないが、将来「米中戦争」「日中戦争」や「第二次朝鮮戦争」が勃発した場合には、「弾道ミサイル」による攻撃の目標になる可能性もある。

埼玉東部および千葉西部エリア

東武伊勢崎線(最近はスカイツリーラインと言うらしい)と千葉県西部の常磐線エリアは、やはり「水害リスク」が高いため除外した。

埼玉東部エリアは、昔、江戸川だけでなく、徳川家康が付け替え工事をする前の「利根川」が走っていた。今でも「古利根川」や「綾瀬川」などの中小河川が縦横に走っていて、見るからに「低湿地帯」。以前は、草加市や越谷市エリアで頻繁に洪水が発生していた。最近は、岩槻市に「地下のパルテノン神殿」と呼ばれる「首都圏外郭放水路」が整備されたため洪水は減っているが、水害リスクが高いエリアであることに変わりはない。また、以前「低湿地帯」だったことから地盤が非常に軟弱。東日本大震災の際には、海から40キロ以上離れた久喜市エリアでも「地盤の液状化」が発生している。

同様に千葉県西部の常磐線沿線の柏、松戸エリアも水害・地震リスクが高いことから除外。

海岸沿いエリア(主に千葉)

東京湾岸沿の千葉県(幕張、千葉市、曽我、市原、木更津)などのエリアは、京葉線が利用可能で利便性は非常に高い。ただ埋め立て地が多く地震に非常に弱い。東日本大震災の際に火は、浦安で液状化が発生、また市原の石油タンクが爆発炎上した。

圏央道より大幅に外のエリア

圏央道より大幅に外のエリアに関しては、田舎過ぎて賃貸住宅の「供給」自体が少なく、家賃が「それほど安くない」。また大家が地元の地主が多いからか「レオ〇レス」や「大〇建託」などのサブリースブランドが異様に多く、却下。

残ったエリア

以上のプロセスを経て残った具体的なエリアは、以下の通りとなった。この中から、現地調査を行い今の住まいを選んだ

  • 多摩地区・・・立川と圏央道の間(昭島、福生、青梅、八王子方面など、立川は家賃が高いので除外)
  • 多摩ニュータウン・・・多摩地区に含まれるが、ほかの街と条件が異なるため区別して検討した
  • 埼玉西部・・・西武線沿線(所沢、入間、狭山など)、東武東上線沿線(富士見、川越、坂戸、東松山など)
  • 埼玉北西部・・・大宮以北の高崎線沿線(上尾、鴻巣、熊谷など)
  • 千葉北東部・・・千葉市(除く海沿い)、習志野市、八千代など(総武線、京成線、京葉高速鉄道など)
  • 千葉ニュータウン・・・多摩ニュータウンと同様に別途検討

その他に考慮した条件

国民健康保険料

セミリタイア後は当然のことながら、会社の「組合健保」から外れて、「国民健法保険(国保)」のお世話になる事になる。この国保、意外に知られていないが、市町村によって保険料に大幅な差がある。財政の悪化した国保を救済するために、最近では「市町村単位」から「都道府県単位」に運営主体の変更が行われているが、あまり進んでいないよう。国保の保険料は、専門サイトでチェックした。

水道の持続可能性

これも意外に知られていないが、全国の水道が危機に陥ている。水道は主に地方自治体が運営する「公営企業体」により運営されている。この水道だが、バブル期の過剰投資や、人口の急激な減少により赤字に陥るところが続出している。将来的には、合併や民間(特に外資)による買収、大幅な値上げ、水道供給エリアの絞りこみなどが取りざたされている。東京都に関しては、基本的に東京都水道局が集中的に水道の提供を行っており問題なし。その他の地域に関しては、将来安定的に供給が可能か、個別にチェックした。

坂が多いエリア

これから年を取ってくると正直「坂の多い場所」は暮らしにくい。雪が降ったら最悪。ということで、この面から「多摩ニュータウ」は除外した。神奈川の「港北ニュータウン」、小田急沿線の「新百合ヶ丘」エリア、東京の「八王子市」エリアも除外した。

車がないと不便なエリア

実地調査をして、買い物がロードサイト中心で、車がないと生活が不便なエリアは除外した。

まとめ

結局、首都圏某所のURの築古物件に決定した。

コメント

このブログの人気の投稿

【台湾有事に本気で備える】・・・その(2)台湾有事の現実的なシナリオ

ウクライナ戦争の勃発以来、軍事力を使った国境や領土の変更の現実性が改めて認識され、日本でも台湾有事の可能性が話題に上ることが多くなっている。 情勢の緊迫化を受けて日本政府も防衛費の倍増方針を表明した。 台湾有事の可能性が高まってきているのは間違いないようだ。 そこで今回は将来発生するかもしれない台湾有事で、実際に何が起きるか現実的なシナリオを紹介してみたい。 予想されている軍事的なシナリオ ハイブリッド戦争 まず最初に起きることが予想されているのが、 大規模サイバー戦争を含む、所謂「ハイブリッド戦争」 だ。電力や通信、交通などの各種重要インフラに対して大規模なサイバー攻撃が行われる。このサイバー攻撃には、金融機関へのハッキングなども当然含まれる。 また各種フェイクニュースをSNSなどにバラまくことで、政治的な混乱を狙った攻撃も実施されるだろう。 スマホなどが一時的にでも利用できなくなり、○○ペイなどのキャッシュレス決済が止まっただけで、経済には甚大な損害が出るだろう。 更に台湾と世界を結ぶ海底光ファイバーケーブルが遮断されることも想定されている。そうなると台湾と世界の通信は衛星通信のみになり大幅に制限されるだろう。 台湾海上封鎖 次の段階で予想されているのが、台湾の海上封鎖だ。日本と同じ島国の台湾は、海外からの輸入に依存している。中国が台湾周辺の海上封鎖を実施し、船舶や航空機の運航を妨害しただけで、台湾は、食料や原油などの物資不足に陥り大混乱になるだろう。 同時に中国と台湾の間の台湾海峡も完全封鎖されるだろう。民間船舶や航空機の立ち入りは完全に止められるか、中国による臨検が行われるようになるだろう。 ミサイル攻撃 次に予想されるのが大規模なミサイル攻撃だ。 台湾のレーダーなどの防空システムや発電所などのインフラに大規模なミサイル攻撃 が実施される可能性が高い。台湾側も防空体制は取っているが、数百発のミサイルによる同時攻撃が行われた場合には、既存の防空システムだけでは防ぎきれないだろう。 この攻撃の際には、従来のミサイルだけでなく、 大量のドローンを使った所謂「飽和攻撃」や「スウォーム攻撃」 が行われる可能性も高い。今のところ、この大量のドローンを使った攻撃を効果的に防ぐ方法は開発されていない。相当な損害が出て一般市民の生活が困難になるだろう。 直接上陸作戦 台湾の防...

最強クリスマス寒波は、暖房なしで、これで乗り切る・・・車の立ち往生対策にも

FIRE・セミリタイア民はどうしても家でパソコンを使って過ごすことが多くなる。また、最近はだいぶ減ったかもしれないが、リモートワークの人も多いだろう。 そうなると厄介なのが冬の寒さ。パソコンに向かっていると、足や背中が冷えてくる。特に今年はインフレで電気代やガス代が、爆上がり中。 ということで、今回はFIRE・セミリタイア民のみならず、リモートワーク民向けに、冬の省エネ防寒対策を紹介してみたい。 私は暖房なしで過ごしてます 今年も大分寒くなって来た。 そんな寒い中、私はここ数年、日中「暖房なし」で過ごしている。その時使うのが以下の三種の神器だ。 動ける寝袋で暖房要らず 私は節電も兼ねて、着ぐるみ型寝袋を愛用している。以下のようなタイプのものだ。これを着ていると暖房なし、部屋の温度が10℃以下でも温かい。ほぼ暖房なしで過ごしている。 今回のクリスマス寒波では、新潟などで車の立ち往生が頻発しているようだ。エンジンを付けっぱなしにして、一酸化炭素中毒なども起きている様子。そんな時、この着ぐるみ型の寝袋があれば、エンジンを切っても何とか乗り切れるだろう。 【立ち往生したときには】 県内では断続的に雪が降り、路面状況が悪くなっています。 立ち往生したときは 車のマフラー付近をこまめに除雪。 できれば防寒具を着てエンジンもOFFに。 身動きがとれない場合は「道路緊急ダイヤル」#9910 に連絡。 #nhk_video_toyama https://t.co/n7jRGpN6Ez pic.twitter.com/WdVAEl9il2 — NHKとやま (@nhk_toyama) December 23, 2022 基本は足冷え対策 デスクワークの冷え対策の基本は、足を温めることにつきる。安いホットウォーマーで十分温かくなる。逆に頭を温めると眠くなる。 家事の際には歩けるタイプ 家事などで歩き回ることが多い場合には、歩ける靴タイプがお勧め。私も愛用している 背中が冷える場合 人によっては背中やお腹が冷える人も居るかも知れない。そんな時は、バイクのツーリング用に販売されている電熱ベストがお勧め。最近の製品はモバイルバッテリーを接続して使うタイプが中心。着ぐるみ型の寝袋と併用すると、低い温度設定でも十分温かい。 室内テントも 更に室内にテントを張ってしまうとういのも有効だ...

2022年相場の回顧・・・意外に常識の範囲だった

2022年も年末が迫って来た。ということで、月並みながら今年の相場の回顧をしてみたい。 結論から先に言うと 「常識の範囲内」 と言うことになる。 FRBの利上げで株価下落 今年の相場の流れを決めたのは言わずもなく「FRBの利上げ」だろう。既に2021年の半ばから 、アメリカでは強い物価上昇が始まっていた 。そして、そして年明けに勃発したロシアによるウクライナ侵攻で、世界的な物価上昇が決定的となった。 40年ぶりの10%近い物価上昇を受けて、3月からfRBが、 事前の予告通り「連続利上げ」に踏み切った 。 あとはご存じの通りで、それまでコロナ禍を物ともせず「爆上がり」していた米株を中心に、株式市場が総崩れの展開となった。また、通常は株価と逆相関になると言われていた債券も大暴落。ほとんど全てのアセットクラスが下落(暴落)する展開となった。 GAFA大暴落でレバナス爆死 FRBの利上げに伴い、これも教科書通りに、 ハイパーグロスのGAFA株が暴落 した。これも「極めて教科書通り」の展開だった。 金利が上がれば、株価の割引現在価値は大幅に下がる。 特に将来の成長期待で買われているNasdaq株は当然のことながら大きく下落する。まさに 投資の教科書の1ページ目に書かれている内容だ 。 これに伴いコロナバブル以来、SNSなどで持て囃されていた「レバナス」などのレバレッジETFは、軒並み爆死することになった。またカリスマファンドマネージャーに率いられ、 テスラ株への収集投資で知られるアークインベストメントなどのファンドも軒並み暴落した。 カリスマは唯の バブルのあだ花のピエロ であることが判明した。これも過去のバブル相場では、良くある話だ。 日銀指値オペで超円安相場 このFRBの連続利上げにも拘わらず、我が日本銀行は黒田総裁の指揮の元、 異例の「連続指値オペ」を実施し、超円安が確定的となった。 年初115円台だったドル円相場は、みるみる円安方向に進み、一時は、30年ぶりの150円越えとなった。 その後は、秋以降にアメリカのインフレ鈍化の兆しが出てきたことから、FRBの金融引締め打ち止め観測が出始め、ドル円相場も10円以上急落する展開となった。 暗号資産のFTXが破綻 年後半で話題になったことの一つに、暗号資産取引所のFTXが破綻したことがある。このFTX、暗号資産業界では後発なが...